耐震リフォームとは？安全な住まいを作るための基礎知識
地震大国の日本において、住宅の耐震性を確保することは最優先課題の一つです。特に築年数が経過した住宅は、現行の耐震基準を満たしていない可能性があります。そんな築古の住宅の耐震性を向上する方法として有効なのが「耐震リフォーム」です。
この記事では、耐震・制震・免震の違い、具体的な工事方法と費用相場、リフォームの一般的な流れまで、耐震リフォームの検討に必要な情報をまとめました。ご自宅の耐震性に不安がある方は、ぜひご一読ください。
耐震リフォームとは？基礎知識を解説
まず、耐震リフォームがどのようなものか、基礎知識を解説します。地震への備えの第一歩として確認しておきましょう。
地震に強い住まいを実現する「耐震リフォーム」
耐震リフォームとは、既存住宅の地震に対する強度を高める改修工事のことです。地震が多い日本では、地震の揺れによる建物の倒壊や損傷を防ぎ、住んでいる方の安全と資産を守るために不可欠なリフォームといえます。
耐震性に問題のある住宅で耐震リフォームを実施することにより、大地震発生時の被害を最小限に抑え、安心して生活できる住環境を実現するのが目的です。
耐震性の2つの基準「耐震基準」と「耐震等級」
建物の耐震性を示す指標として、主に「耐震基準」と「耐震等級」の2つがあります。
「耐震基準」は、建築基準法で定められた最低限の耐震性能基準です。1981年6月に大きく改正され（新耐震基準）、震度6強〜7程度の地震でも倒壊しない強度が求められます。さらに、2000年には木造住宅を対象に、地盤力に応じた基礎構造や柱と壁の配置バランス、接合部の仕様などがより具体的に定められました（2000年基準）。
もう一つの「耐震等級」は品確法に基づく性能表示で、等級1（耐震基準相当）から等級3（等級1の1.5倍）までの3段階が設けられています。耐震等級2以上だと、耐震基準よりも高いレベルの耐震性を有していることを意味します。
耐震リフォームが必要なのはどんな家？
耐震リフォームの必要性が特に高いのは、主に次のような家です。
1981年5月31日以前に建築確認を受けた家
旧耐震基準で建てられているため、現行基準より耐震性が低い可能性があります。
耐震診断で耐震性不足と判断された家
新耐震基準以降の家でも、劣化や構造によっては補強が必要な場合があります。
壁の配置バランスが悪い家や1階に大空間や大開口のある家
一般的に地震の揺れに弱い構造のため、注意が必要です。
増改築を繰り返した家
構造バランスが崩れている可能性があり、注意が必要でしょう。
これらに該当する場合、専門家による耐震診断を受けてみることをおすすめします。
耐震リフォームで知っておきたい「耐震・制震・免震」の違い
地震対策の考え方には「耐震」「制震」「免震」の3つがあります。耐震リフォームを検討するにあたっては、それぞれの違いを理解しておくことが大切です。
種類 | 耐震性を高めるやり方 | 費用感の目安 |
|---|---|---|
耐震 | 建物の強度を高め、揺れによる倒壊や損傷を防ぐ方法。 | 比較的安価 |
制震 | 揺れのエネルギーを吸収し、建物の揺れを低減する方法。 耐震と組み合わせるのが基本。 | 中程度 |
免震 | 建物と基礎の間に装置を入れ、建物に伝わる揺れ自体を軽減する。 最も効果は高いが、地盤条件やコスト面の制約が大きい。 | 高価 |
既存住宅のリフォームでは「耐震」を基本とし、必要に応じて「制震」のシステムを追加するのが一般的です。大がかりな工事が必要となる免震はあまり採用されません。どの方法が適しているかは、建物の状況や予算によって異なります。
耐震リフォームの施工方法の種類と費用相場
耐震リフォームにはさまざまな施工方法があり、建物の状態や目指す耐震レベルに応じて適切な方法を選ぶ必要があります。ここでは代表的な工法と費用相場を紹介します。
実際には、これらの施工方法から適宜組み合わせてリフォームを行い、全体的な費用は壁補強中心で150万〜500万円、基礎補強も含む場合は350万〜800万円程度が目安です。
施工方法 | 内容 | 費用相場 |
|---|---|---|
筋交いの設置 | 柱間に筋交いを入れて、壁の強度・粘り強さを向上 | 1ヶ所あたり 5〜20万円 |
耐震パネルの設置 | 壁に構造用合板等を張り、壁全体の強度を向上 | 1ヶ所 あたり 25〜50万円 |
基礎の増し打ち | 既存基礎に鉄筋コンクリートを増設し補強 | 60万円〜 |
屋根の軽量化 | 屋根材を軽量のものに替え、建物重量を軽くする | 80〜150万円程度 |
制震ダンパーの設置 | 揺れを吸収する制震ダンパーを必要箇所に設置し、建物の揺れを抑制する | 全体 50〜80万円 |
筋交いの設置
筋交い（すじかい）は、柱と柱の間に斜めに入れる部材で、地震の横揺れに対する抵抗力を高めます。筋交いの設置は、地震による壁の変形や損壊を防ぐ基本的な補強方法です。壁の内部に設置するため、壁の解体・復旧作業が伴い、費用は1ヶ所あたり5万円〜20万円程度が目安です。
耐震パネルの設置
耐震パネルを柱や梁に直接固定し、壁全体を一体化して強度を高める工法です。「面」で力を受け止めるため、筋交いと組み合わせることで、より高い耐震効果が期待できます。費用は、1ヶ所あたり25万円〜50万円程度が相場とされています。
基礎の増し打ち
建物を支える基礎が弱いと、壁を補強しても効果が半減してしまいます。鉄筋の入っていない古い基礎は、ひび割れや破壊のリスクがあるため、必要に応じて基礎を補強します。既存基礎の横に、新たに鉄筋コンクリートを打ち足して補強する「増し打ち」が一般的で、費用は60万円以上が目安です。
屋根の軽量化
建物の重量が重いほど地震の揺れによる影響が大きくなるため、瓦屋根などの重い屋根を軽量屋根に葺き替えると、耐震性の向上につながります。これは、特に古い木造住宅で効果的な補強方法の一つです。費用は80万円〜150万円程度が目安です。
制震ダンパーの設置
制震ダンパーは、地震の揺れのエネルギーを吸収し、建物の変形を抑える装置です。柱や梁、土台部分などに設置します。耐震補強と組み合わせることで、本震だけでなく、繰り返される余震による、建物へのダメージの蓄積を軽減する効果も期待できます。複数設置する必要があり、全体費用は50万円〜80万円程度が目安です。
耐震リフォームの流れと工期の目安
耐震リフォームの一般的な流れと、かかる期間の目安を解説します。
【主な流れ】
耐震診断の実施
耐震工事プランの提案
耐震補強工事の実施
工事自体の期間は、壁補強など小規模なもので1〜2週間程度、基礎補強を含む全面的なもので1〜2ヶ月程度が目安です。ただし、診断やプランニング、設計期間を含めると、着工までさらに1ヶ月程度は見込む必要があります。
（1）耐震診断の実施
まず、専門家が現地調査や図面確認を行い、建物の耐震性能を評価する「耐震診断」を実施します。建物の形状、基礎や壁の状態、劣化状況などをチェックし、補強の必要性や優先箇所を判断します。
診断費用は5万円〜20万円程度が一般的ですが、自治体の補助金制度を利用できる場合があります。
大和ハウスウッドリフォームでは、首都圏（一部地域を除きます）の木造2階建て住宅（2×4工法を除きます）に限り、「社内専門技術者」による耐震診断を無料で実施中です。ご自宅やご実家の耐震性に不安を感じている方は、ぜひご活用ください。
（2）耐震工事プランの提案
耐震診断の結果を踏まえ、リフォーム会社から具体的な補強プランと見積もりが提示されます。どのような工法で、どこを、どの程度補強するのか、費用はいくらか、工期はどのくらいかなどが示されます。不明な点は納得いくまで質問し、最適なプランを選びましょう。
（3）耐震補強工事の実施
プランと見積もりに合意し、工事請負契約を締結したら、実際の補強工事が始まります。計画に沿って、筋交いや耐震パネルの設置、基礎補強などが行われます。
工事内容によっては住みながらの施工も可能ですが、基礎補強などの大がかりな工事を行う場合、仮住まいが必要になるケースもあります。事前に確認しておきましょう。
まとめ
耐震リフォームは、いつ起こるかわからない地震から、家族の命と暮らしを守るための重要な備えといえるでしょう。特に旧耐震基準で建てられた家や、構造上耐震性に不安がある家などにお住まいの方は、専門家による耐震診断を受けることをおすすめします。診断で現状を把握し、適切な補強を行うことで、住まいの安全性を高められます。
大和ハウスウッドリフォームでは、首都圏（一部地域を除きます）の首都圏（一部地域を除きます）の木造2階建て住宅（2×4工法を除きます）に限り、無料で耐震診断を実施中です。診断結果に応じて、最適な耐震工事プランもご提案します。
ご自宅やご実家の耐震性を高めたいと考えているのであれば、大和ハウスウッドリフォームまで、お気軽にご相談ください。
