耐震補強ってどこまで必要？リノベーションで最低限満たしておきたいラインをプロが解説
自宅や実家の築年数が古くなってくると、気になるのが耐震性です。リノベーションを機に、地震への備えを強化したいと考える方も多いのではないでしょうか。しかし、どこまでのレベルで耐震補強をすればよいのか、判断に迷うかもしれません。
そこでこの記事では、耐震補強が望ましい家の特徴から、最低限満たしておきたい耐震性能のラインまで、プロの視点でわかりやすく解説。加えて、さらに耐震性を高めるため、リノベーション時に検討したい方法についても紹介します。
耐震補強が望ましい家とは？
日本は地震大国であり、いつどこで大きな地震が起きるかわかりません。これから紹介する特徴を持つ家は、地震により被害が生じやすいと考えられるため、リノベーションのタイミングで耐震補強を検討すべきでしょう。
旧耐震基準で建てられた家
1981年5月以前に建築確認を受けた家は「旧耐震基準」で建てられています。この基準は震度5強程度の揺れで倒壊しないことを目安としており、現在の「新耐震基準」と比べると耐震性が低いのが実情です。
旧耐震基準の家にお住まいの場合、まずは専門家による耐震診断を受け、結果に応じた適切な補強を行うことが求められます。
シロアリ被害で構造部が劣化している家
過去にシロアリの被害に遭ったことがある家も注意が必要です。シロアリは、建物を支える柱や土台、床下の構造部に使われている木材を食べて、朽ちさせてしまいます。その結果、建物の強度が知らぬ間に低下し、地震の際に本来の性能を発揮できない可能性があるのです。心当たりがある場合は、耐震診断を受けることをおすすめします。
1階の壁が少ない家
木造住宅の建物全体を支えるうえで、1階部分の壁は大切な役割を担っています。壁の量が不足すると建物の耐震性が低下するおそれがあるため、1階部分の壁の量が少ない家は、耐震補強を検討したほうがよいでしょう。例えば、ビルトインガレージのある家や、開放感を重視して大きな窓を多く設けている家などが該当します。
過去に大きな地震に襲われた家
これまでに大きな地震を経験した家は、一見すると問題ないように見えても安心はできません。地震の揺れによって基礎にひびが入ったり、接合部が緩んだりと、構造内部に深刻なダメージが蓄積されている可能性もあるからです。大きな地震に遭ったときは、建物が無事であっても耐震診断を受け、必要に応じて補強するのが賢明でしょう。
耐震補強で最低限満たしておきたいラインは？
リノベーションで耐震補強を行う際、どこまで性能を高めればよいのかは悩ましい問題です。ここでは、耐震補強を実施する際に必要な強度の指標となる、2つの基準を紹介します。
耐震性能を表す指標「Is値0.6以上」
耐震診断で用いられる指標の一つに「Is値（構造耐震指標）」があります。これは建物の強度や粘り強さを考慮して算出される数値で、その建物の基本的な耐震性能を示すものです。
Is値が1.0以上あれば「倒壊の危険性が低い」と判断されますが、建築基準法レベルの耐震性を確保する最低限のラインとしては「Is値0.6以上」目安となります。耐震診断によってIs値が0.6未満となった場合には「倒壊の危険性が高い」とされ、耐震補強が強く推奨されるのです。
耐震補強を行うなら、まずはこの「Is値0.6以上」を目指すことが一つの目標となるでしょう。
木造住宅の耐震性を表す指標「上部構造評価1.0以上」
木造住宅の耐震診断では、「上部構造評点」という指標も用いられます。壁の量や配置のバランス、接合部の仕様、部材の劣化状況などを総合的に点数化したものです。「上部構造」とは、建物の基礎よりも上の部分を指します。
震度6強クラスの地震が襲ったとき、評点が1.5以上なら「倒壊しない」、1.0〜1.5未満は「一応倒壊しない」、0.7〜1.0未満は「倒壊する可能性がある」、0.7未満は「倒壊する可能性が高い」と判断されます。耐震補強における最低限のラインは、現行の建築基準法と同等の耐震性を持つ「上部構造評点1.0以上」を満たすことです。
新耐震基準を満たしていれば安全？
上記の基準よりわかるとおり、耐震補強では「新耐震基準を満たすこと」が求められます。また、木造住宅の場合、2000年6月に施行のより厳しい基準（2000年基準）を満たしているかが重要なポイントです。
しかし、これらの耐震基準は、あくまで建築基準法で定められた最低限の基準に過ぎません。その目安は「震度6強から7の大地震で倒壊・崩壊しない」というもので、大地震に見舞われたあと、住み続けられることを保証するものではないのです。
さらに、2016年の熊本地震では震度7の揺れが2度観測され、新耐震基準で建てられた建物も少なからず倒壊しました。大地震では強い余震が繰り返し発生することも想定されるため、新耐震基準を満たしているからといって、絶対に安全とは言い切れないのが実情です。
リノベーションでさらに耐震性を高めるには？
建築基準法の最低ラインを満たすだけでなく、より安心して暮らせる住まいを実現したいと考える方も多いでしょう。耐震基準以上の耐震性を確保するには、どのような方法が有効なのでしょうか。リノベーションで耐震性をより強化するために考えるべきことを紹介します。
まずは耐震診断を実施する
効果的な耐震補強リノベーションを行うためには、まず建物の現状を正確に把握することが欠かせません。プロによる耐震診断を実施すれば、自宅の耐震性がどれくらい不足しているのか、どこを重点的に強化すべきなのかが明確になり、無駄がなく効率的な耐震補強プランを立てることが可能です。
多くの自治体で、耐震診断費用に対する助成金の制度を設けています。自宅の耐震性が気になる方は、こうした制度の利用を検討するとよいでしょう。
大和ハウスウッドリフォームでは、社内の専門技術者による無料耐震診断を実施しています。対象は東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県（一部地域を除く）の木造一戸建て2階建て（2×4工法を除く）です。診断結果をもとに、お客様の家に最適な耐震補強プランをご提案します。地震に備えるリフォームを検討されている方は、大和ハウスウッドリフォームまでぜひお気軽にご相談ください。
耐震等級2以上のレベルまで補強する
建物の耐震性能を客観的に示す指標として「耐震等級」があります。これは品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）に基づく住宅性能表示制度の一つで、建物の耐震性能が等級1から3までの3段階で評価されます。
耐震等級1は建築基準法の耐震基準と同レベルであり、最低限の耐震性を示すもの。それに対し、耐震等級2は等級1の1.25倍、耐震等級3は1.5倍の地震力に耐えられる強度です。ちなみに、災害時の避難所となる学校や病院は等級2以上、防災の拠点となる消防署や警察署は等級3以上の強度が求められます。リノベーションで等級2以上を実現できれば、より地震に強く、安心できる住まいを実現できるでしょう。
耐震とセットで制振装置を設置する
耐震性能をさらに高める方法として、制振装置の設置が挙げられます。耐震が「建物自体を頑丈にして地震の力に耐える」考え方であるのに対し、制振は「地震の揺れのエネルギーを吸収し、建物の揺れそのものを小さくする」というアプローチです。
リノベーションによる耐震補強の際、柱と梁の接合部などに制振ダンパーを設置します。これにより、建物の強度を高めつつ、建物に伝わる揺れを効果的に抑えることが可能となります。一度目の大きな揺れだけでなく、繰り返し発生する余震にも強い住まいを実現できるのが大きなメリットです。
耐震性を高めるリノベーションは大和ハウスウッドリフォームへご相談を！
中古住宅をリノベーションする際は、デザインや間取りとあわせて、耐震性にも目を向けるとよいでしょう。
大和ハウスウッドリフォームでは、社内の専門技術者による無料耐震診断を実施しています。対象は東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県（一部地域を除く）の木造2階建て（2×4工法を除く）です。診断結果をもとに最適な耐震工事プランを作成し、「住まいまるごとリフォーム」に活かすことができます。
「住まいまるごとリフォーム」では、独自の「スチールプレート付き耐力壁」を用いた耐震補強により、中古住宅でも耐震等級2相当の強度を実現します。まずは無料耐震診断で、自宅の状況を正確に把握することから始めてみてはいかがでしょうか。
