「一緒に住む親が高齢になってきた」「将来の自分たちの老後が不安」などの理由で、自宅のバリアフリーリフォームを検討している方も少なくないでしょう。住み慣れた我が家でこれからも安心して暮らしていくためには、元気なうちからの備えが欠かせません。

この記事では、戸建て住宅におけるリフォームの優先箇所や工事のポイントを解説するとともに、2026年のバリアフリーリフォームで使える補助金の最新情報もお伝えします。

老後に備える！戸建てバリアフリーリフォームの必要性

年齢を重ねても、住み慣れた家で安心して暮らすためには、健康で体力のあるうちから自宅の環境を整えておくことが大切です。特に一戸建ては、マンションと比べて階段や部屋間の段差が多いうえ、古い住宅だと冬場の部屋ごとの温度差も生じやすいため、早めの対策が求められます。

老後を迎える前に自宅の環境を整備しておくことで、家庭内でのケガを防ぐだけでなく、いざという時の介護負担を減らすことにもつながるでしょう。家族全員が不安なく自立した生活を送り続けるためにも、バリアフリーリフォームが重要なのです。

戸建てのバリアフリーリフォームで優先的に検討したい工事箇所

いざバリアフリーリフォームをしようと考えても、すべての箇所を一度に対策しようとすると、多額の費用がかかってしまうでしょう。そこで、優先的に施工を検討したい4つの箇所をお伝えします。

浴室・トイレの改修

水まわりは足元が滑りやすく、転倒などの事故が起こりやすい場所です。足腰が弱くなるとますます転倒のリスクが高まるので、優先して安全性を確保する必要があります。

例えば、浴室の床材を滑りにくいものに変更したり、浴室と脱衣所の間の段差を解消したりすると、安心して入浴できるようになるでしょう。また、車椅子を使ったり、介護が必要になったりした場合に備え、トイレや浴室に介助者が一緒に入れるゆとりを確保しておくと、将来の介護にかかる負担を和らげられます。

手すりの設置と室内の段差解消

足腰が弱くなってくると、室内の小さな段差につまずいてケガをする恐れも高まります。そのため、部屋と部屋の間をフラットに整えるリフォームも優先して行いましょう。

また、移動をサポートする手すりの設置も重要です。階段や廊下はもちろんのこと、立ち座りの動作が毎日発生する玄関やトイレに取り付けておくと、身体の負担が大きく減ります。設置する際は、使う方の身長や日常の生活習慣に合わせ、一番力を入れやすい高さと位置に取り付けましょう。

なお、手すりを取り付ける壁には補強工事が必要です。現在は不要であっても、将来に備えて、下地補強だけでも実施しておくとよいでしょう。

車椅子や介助を見据えた玄関のスロープ化

玄関アプローチに階段がある場合には、緩やかなスロープを設置しておくと安心です。車椅子や歩行器を使うようになったとしても、段差に悩まされずスムーズに外出できるようになります。外出が億劫になると急激に身体機能が衰える恐れもあるので、足腰が弱まっても積極的に出かけたくなる玄関づくりを心がけましょう。

あわせて、玄関ドアの見直しもぜひ検討してみてください。標準的な開き戸は、開け閉めに力が必要です。軽い力で横に引ける引き戸に交換するだけで、日常的な出入りのストレスがなくなります。これならお年寄りだけでなく、介助する方も使いやすくなるでしょう。

ヒートショック対策としての断熱リフォーム

冬場の急激な温度差によって、心筋梗塞などを引き起こす「ヒートショック」には十分な注意が必要です。特にリビングと廊下、水まわりの温度差が原因になることが多いため、これらの空間の断熱性能を高めるリフォームも優先的に検討しましょう。

窓を二重窓にしたり、壁や床に断熱材を追加したりすることで、外の冷気を防いで室内の温度を一定に保てるようになります。また、浴室暖房乾燥機を導入するなど、底冷えする空間を手軽に温められるようにするのもおすすめです。

【2026年最新】戸建てバリアフリーリフォームで使える補助金・減税制度

本格的なバリアフリーリフォームを行うには、まとまった費用がかかります。そこで積極的に活用したいのが補助金制度や減税制度です。ここでは、2026年のバリアフリーリフォームで使える制度についてまとめてお伝えします。

国の補助金「みらいエコ住宅2026事業」

窓の断熱など省エネ性能を高めるリフォームと同時にバリアフリー改修を行う場合、国の「住宅省エネ2026キャンペーン」の一環として実施されている「みらいエコ住宅2026事業」を活用できます。

築古の自宅の省エネ性能を大幅に引き上げる場合、最大100万円の補助を受けられるケースも。手すりの設置や段差解消といったバリアフリー改修も補助対象工事となっています。

この制度は、国が定めた予算の上限に達すると、期限が来る前に受付終了となる可能性があるため、利用を考えている方は早めに計画を立てましょう。

（参考）みらいエコ住宅2026事業【公式】 

バリアフリー化でも使えるリフォーム促進税制

一定の要件を満たすバリアフリー工事を行うと、翌年の税金が安くなる優遇制度も用意されています。この制度を利用するには、次の要件を満たす必要があります。

【リフォーム促進税制を利用する方の要件（バリアフリー）】

以下のいずれかに当てはまること。

①50歳以上の方

②障がいのある方

③要介護または要支援の認定を受けている方

④65歳以上の親族、または②③に該当する方と同居している方

上記の要件に当てはまる方が、通路の拡幅や浴室・トイレの改良、手すりの設置、段差の解消などのリフォームを行った場合、かかった費用の一部が所得税から控除される仕組みです。

また、65歳以上の方が居住するなどの条件を満たせば、工事翌年度分の固定資産税が減額される特例も用意されています。

自治体の補助金・助成金

国の制度に加え、お住まいの市区町村で独自の補助金・助成金制度を実施している場合もあります。対象となる工事の内容やもらえる金額の条件は、自治体によって異なります。多くの場合、着工前に申請を済ませる必要があるため、事前にお住まいの自治体の窓口やホームページで制度の詳細を確認しましょう。

また、一般社団法人住宅リフォーム推進協議会の「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト 」でも、自治体が実施するバリアフリーリフォームの支援制度を検索できます。

将来に備えて知っておきたい介護保険の住宅改修費の支給

将来、要支援や要介護の認定を受けたときに心強いのが、介護保険のメニューとして用意されている住宅改修費の支給です。

認定を受けている方が住む家で手すりの取り付けや段差解消、引き戸への取り替えなどのリフォームを行うと、支給限度基準額20万円のうち、最大18万円（1割負担の場合／所得に応じて自己負担割合は1〜3割）の支給を受けられるという制度です。利用するには、まず担当のケアマネジャーに相談し、工事を始める前に申請を行う必要があります。

ご自身が必要になったときはもちろん、要支援・要介護認定を受けたご両親と同居している場合も使えるので覚えておきましょう。

失敗しないバリアフリーリフォーム計画のポイント

バリアフリーリフォームで長く安心して暮らせる住まいを実現するには、いくつかのポイントがあります。ここでは、特に意識したい2つのポイントをお伝えしましょう。

専門家やリフォーム会社へ早めに相談する

バリアフリーリフォームの進め方で分からないことがある場合は、福祉住環境コーディネーターなどの資格を持った専門家へ早めに相談しましょう。高齢者の身体の働きや安全性を熟知したプロの視点を取り入れると、本当に使い勝手のいいプランになります。

また、バリアフリーリフォームを数多く手がけていて、補助金や助成金の申請にも長けたリフォーム会社をパートナーにすることも大切です。現状の住まいの状況をチェックしたうえで、予算に合った最適なプランを提案してもらえるでしょう。

車椅子利用や介護を見据えた動線設計を心がける

バリアフリーリフォームを検討する際は、5年後、10年後の変化まで想像して間取りを考える必要があります。今は問題なく歩けていても、近い将来車椅子を使うようになったり、寝たきりの状態になったりするかもしれません。身体が衰えても健康的に暮らせるようにするには、室内を動くことが億劫にならない、むしろ積極的に動きたいと思えるような動線設計が大切です。

例えば、寝室からトイレや浴室までの移動距離をできるだけ短くすれば、安全かつ手軽に水まわりへ移動できるようになり、「なるべく自分で歩いて行きたい」と前向きな気持ちになれるでしょう。長い目で見て、ご自身やご家族がストレスなく暮らせる空間づくりを最優先に計画を立ててください。

まとめ

戸建て住宅のバリアフリーリフォームは、浴室やトイレといった水まわりのバリアフリー化、転倒防止の手すりの設置や段差の解消など、リスクと使う頻度の高い場所から優先して実施するのがおすすめです。

とはいえ、リフォームするとなればそれなりの費用がかかります。少しでも負担を軽くするには、国や自治体の最新の補助金制度を上手に活用しましょう。

大和ハウスウッドリフォームでは、補助金を使ったバリアフリーリフォームのご相談も承っています。今後の暮らしに備えてリフォームをご検討中の方は、ぜひお気軽にご相談ください。