自宅をリノベーションする際、併せて耐震化工事を検討するのがおすすめです。耐震化工事は基礎や構造に手を加える必要があるケースも多いため、単体でやるよりもリノベーションと同時に実施したほうが、費用を抑えられる可能性があります。

この記事では、リノベーション時に耐震補強を検討したほうがいい家の特徴、耐震リノベーションでできることと費用相場などを解説します。リノベーションで安全に暮らせる住まいを実現したい方は必見です。

リノベーション時に耐震補強がおすすめの家とは？

リノベーションと耐震補強を併せて行ったほうが費用を抑えられると紹介しましたが、具体的にどのようなケースで耐震補強の検討が必要なのでしょうか。リノベーション時に耐震補強を行うのがおすすめの家の特徴を解説します。

1981年以前に建てられた家

1つ目は、1981年以前に建てられた築古の家です。さらに細かくいうと、1981年5月以前に建築確認を受けた家は、特に耐震補強の必要性が高いと考えられます。

建物を建てるにあたっては、建築基準法で定められた耐震基準を満たしていなければなりません。耐震基準は、地震で大きな被害が発生するたびに見直されており、1981年6月以降の建築確認では「新耐震基準」が適用されています。一方、それよりも前の建築確認では「旧耐震基準」が適用されていました。

新耐震基準では「震度6強から7程度の大規模地震で倒壊しない」程度の強度が求められるのに対し、旧耐震基準は「震度5程度の中規模地震に耐えられる」ことしか求められていませんでした。つまり、1981年5月以前に建てられた家は、震度6強以上の揺れが想定された設計になっていない恐れがあるのです。

そのため、自宅が旧耐震基準で建てられている場合、リノベーション時に耐震化工事を行うことを強くおすすめします。

2000年以前に建てられた木造の家

自宅が木造であれば、2000年5月以前に建築確認を受けている場合も耐震化工事を検討したほうがいいでしょう。1995年の阪神・淡路大震災において木造住宅で大きな被害が発生したことを受け、2000年に再度耐震基準が見直されているからです。2000年6月の建築確認から適用されている現行基準は「2000年基準」「新・新耐震基準」などと呼ばれます。

2000年基準は、木造住宅に関する規定が大幅に見直されているのが特徴です。具体的には、基礎の形状や耐力壁の配置バランスの規定、接合部に使用する金物の指定、地盤調査の事実上の義務化などが挙げられます。

震度7を2回記録した2016年の熊本地震では、旧耐震基準で建てられた木造住宅の45.7％、新耐震基準の木造住宅の18.4％が大破もしくは倒壊・崩壊しました。一方、2000年基準で建てられた木造住宅で大破もしくは倒壊・崩壊したのは6％程度であり、現行基準の耐震性の高さが証明されています。

（出典）国土交通省「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会 報告書 概要」

シロアリの被害にあった家

築年数に関係なく、過去にシロアリの被害にあったことがある家も耐震化工事を行うのがおすすめです。シロアリが発生すると、柱や梁、床下などの木材を食い荒らしてしまいます。シロアリの被害にあった木材は内部がスカスカになってしまい、本来期待されるだけの強度を保てなくなるため、建物の耐震性が大きく低下している恐れがあるのです。

阪神・淡路大震災後に行われた大規模な調査によると、同じ地域内・同じ構造でシロアリの被害や腐朽がない建物では全壊が20％程度だったのに対し、シロアリの被害があった建物では9割以上が全壊していました。シロアリの被害が耐震性に与える影響はかなり大きいといえるでしょう。

（出典）宮野道雄・土井正「兵庫県南部地震による木造家屋被害に対する蟻害・腐朽の影響」（1995年7月）

大きな窓や無柱の大空間がある家

構造的に耐震性が低くなりやすい家も存在します。例えば、1階部分に大きな窓がある家、1階にインナーガレージを設けている家、1階のLDKが無柱の大空間になっている家などです。これらの家は、いずれも建物全体を支える壁や柱が少ない作りになっているため、強度を高めるための特殊な工法が求められます。構造や設計によっては耐震性が不足しているかもしれないので、まずは耐震診断を受けるようにしましょう。

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耐震リノベーションでできることと費用相場

ここからは耐震リノベーションでできることと、それぞれの項目における費用相場を紹介します。なお、部分的に耐震補強を行う場合の費用相場はトータルで150万円程度、家全体で耐震補強を行う場合には150〜300万円程度かかるのが一般的です。

基礎の補強

どれだけ上物の耐震性を確保しても、基礎がしっかりしていなければ大きな揺れに耐えることができません。旧耐震基準で建てられた築古の家や、シロアリ被害にあった家などでは、基礎の補強工事を行うケースがあります。

工事内容としては、コンクリート基礎にできたひび割れを埋めたり、既存のコンクリート基礎に鉄筋を入れて補強したりするのが一般的です。シロアリ被害や湿気による木材の腐食が見られるときには、腐朽した土台を入れ替える工事も行われます。

ひび割れを補修するのみであれば20〜30万円程度で実施可能ですが、鉄筋を入れて補強する場合には60万円程度が相場です。

屋根の葺き替え

昔ながらの瓦屋根は重量があるため、建物の重心が高くなります。重心が高い建物は、地震の揺れによって大きく振られるので耐震性が低くなりがちです。そのため、軽い屋根に葺き替えることで耐震性をアップできます。

具体的には、軽量瓦、化粧スレート屋根、ガルバリウム鋼板などの素材へ葺き替え工事を行います。費用は使用する素材や屋根の面積によって異なりますが、80〜200万円程度が相場です。

間仕切り壁や耐力壁の追加

2000年基準で見直された内容にもあるように、耐震性の確保においては、「耐力壁」と呼ばれる地震エネルギーに抵抗する強い壁が大切な役割を果たします。耐力壁は数が足りていることだけでなく、バランスよく配置されていることも大切です。耐力壁のバランスに関する規定は2000年基準で加わったため、新耐震基準を満たす木造住宅でも、配置を見直したほうがいい家は少なくありません。

工事内容としては、間仕切り壁や耐力壁の数を増やしてバランスを整えるほか、筋交いや耐震パネルを設置して既存の壁を強化するといった方法があります。工事費用は、筋交いの設置が1ヶ所あたり5〜20万円程度、耐震パネルや耐力壁の新設で20〜60万円程度です。

金具による接合部の補強

接合部に取り付ける金具に関する規定も、2000年基準で追加されています。よって、2000年以前に建てられた住宅では、柱と土台、柱と筋交いや梁の接合部に金具を取り付けることで、耐震性を強化できる可能性があります。金具の取り付けは比較的安価に実施でき、1ヶ所あたり1〜3万円程度が相場です。

制震ダンパーの設置

建物の地震対策には、耐震のほかに「制震」「免震」があります。

・耐震：地震の揺れに耐えられるようにする方法

・制震：地震の揺れを吸収して、揺れそのものを抑える方法

・免震：地面と建物を切り離すことで、揺れが建物に伝わるのを抑える方法

耐震化リノベーションでは、制震ダンパーを設置して、建物に伝わる揺れを抑える工事も行われます。ここまで紹介した方法で建物の耐震性を強化し、制震ダンパーで揺れを抑えられれば、大きな地震でも損傷しにくい安心な家を実現可能です。

制震ダンパーを設置する際の費用相場は、設置本数やダンパーの種類によって異なるものの、50万円程度が相場です。

耐震補強を行うなら補助金や減税制度の活用を検討しましょう

耐震化を本格的に行うとなると大きな費用がかかります。しかし、国や自治体の制度を活用すれば、費用負担を抑えることが可能です。

補助金制度に関しては、各自治体が独自の制度を設けているケースが多いため、お住まいの自治体の制度内容を確認しておきましょう。住宅リフォーム推進協議会が運営する「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト」でも、市区町村ごとの耐震化支援制度をチェックできます。

また、一定の要件を満たす耐震リフォームは、国による「リフォーム促進税制」の対象です。制度が適用されれば、1年間の所得税が最大62.5万円控除されるほか、固定資産税が1/2に軽減されます。

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木造住宅の場合、2000年以前に建てられた家では、現行の2000年基準で求められる耐震性を満たしていない可能性があります。そのほかにも、過去にシロアリ被害にあったことがある家など、不安な点がある場合には耐震診断を受けてみることをおすすめします。

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