地震の多い日本で安全に暮らすためにも、耐震性の高い家づくりが重要です。耐震性を高めるリフォーム工事の中には耐震パネルを使用する工事があります。そこで、ここでは耐震パネルとは何か、耐震パネルを使うメリットなど、耐震パネルに関して解説していきます。耐震パネルを使った耐震リフォームが気になる方は、ぜひ参考にしてみてください。

耐震パネルとは？

耐震パネルとは、地震の揺れから建物を守るために壁に設置される建材のことです。新築工事で耐震パネルを取り付けていくことが多いですが、既存の建物にリフォーム工事で取り付けられる製品も販売されています。

耐震パネルを使うメリット

耐震パネルを使うことで、さまざまなメリットを得られます。ここでは、耐震パネルを使う2つのメリットについて解説していきます。

地震に強い家になる

まずは何よりも建物の耐震性が上がることです。日本の住宅は、柱や梁などを組み立てる軸組工法で家が組み立てられています。この場合、柱に集中して地震の力がかかってしまい、倒壊のリスクが高まります。

そこで、耐震パネルの出番です。柱に集中してかかる地震の力を分散させるために、柱・梁に釘で耐震パネルを打ちつけることで、これまで柱という「点」にかかっていた地震の力を「面」で受け止められるようになります。建物の壁面全体に耐震パネルを設置すれば、壁面全体で地震の力を受け止めるので建物のねじれや変形を防ぎ、地震に強い家を実現できるのです。

気密性・断熱性が高くなる

耐震パネルを使うと、気密性・断熱性が高くなります。耐震パネルを壁面全体に貼り付けることで、外部からの熱や冷気が室内に入り込みにくくなります。つまり断熱材としての役割も持っているということです。家の気密性・断熱性が高まると、室内で使う冷暖房機器のエネルギー消費も少なくなるので、光熱費の節約にもつながります。

耐震パネルを使った耐震リフォーム工事って何？

耐震パネルは、新築時に建物の外周に貼ることで耐震性の高い家を実現できます。

「じゃあ、既存の建物には耐震パネルが使えないの？」と思う方もいるかもしれませんが、既存の建物にも耐震パネルを取り付けることは可能です。

耐震パネルを取り付けたい壁を取払い、耐震パネルを施工することで、家の耐震性を高めることが可能です。

ただし、既存の壁紙や石膏ボードを撤去するため、耐震パネルを貼った後に改めて新しい壁材を貼り直さなければなりません。そのため、その分の費用と手間もかかってきます。

耐震リフォーム工事で耐震パネルを使った場合の費用相場

今お住まいの家の壁に耐震パネルを施工した場合、25〜65万円ほどの金額がかかることが想定されます。

壁材を一度剥がして内部に耐震パネルを施工、その後上から防水シートと壁材を貼る工事が必要になるため、比較的金額は高めです。また、耐震パネルは一箇所だけに施工すれば良いわけではありません。耐震診断を行なって、地震の負荷がかかりやすいと測定された部分へバランスよく施工する必要があります。場合によっては100万円以上かかることもあるでしょう。

耐震パネルを使った耐震リフォーム工事で補助金はもらえるの？

耐震パネルを使った耐震リフォーム工事は、建物の耐震性を高めるためにも重要な工事です。しかし、耐震リフォーム工事は決して安くないため、工事をするかどうかをためらう方もいるかもしれません。

最近では、省エネ性の高い家を対象として、国の補助金がいくつか登場しています。耐震リフォーム工事で受けられる補助金があれば、ぜひ活用したいですよね。

そこで、ここでは耐震パネルを使った耐震リフォーム工事で補助金がもらえるのかを解説していきます。

自治体によっては補助金制度がある

自治体によっては、耐震リフォーム工事を対象とした補助金制度はあります。ただし、自治体によって工事費用に対する補助率や補助金の限度額が異なります。そのため、耐震リフォーム工事を検討する場合は、お住まいの自治体に補助金の有無と内容を問い合わせるようにしましょう。

また、耐震リフォーム工事の補助金制度の多くは、建物の「建築年」と「対象となる建物構造」が決められています。対象となる建物の条件も確認しておくことが大切です。さらに、自治体によっては補助金の募集期限が設定されていたり、先着順・抽選などで決まる場合もあります。早めに情報収集を行い、スムーズに申請が行えるように準備をすることが大切です。

補助金には2種類ある

自治体の耐震に関する補助金には、「耐震改修」と「耐震診断」の2種類があることが多いです。

耐震工事を行うと決めたら、まずは耐震診断を受けなければなりません。耐震診断を受ける場合、大体5〜50万円ほどの費用負担があります。補助金制度の内容によっては耐震診断を受けることで補助金を受け取れるものもあるので、お住まいの自治体での補助金制度ではどうなのかを確認しておきましょう。

自治体によっては、耐震診断で補助金を利用しなければ耐震改修で補助金を利用できない場合もあります。耐震改修の要件をしっかりと確認した上で、耐震診断の補助金申請も行わなければならないということです。

補助金支給の条件として施工会社が限定される場合もある

多くの自治体でよくある制限として、「同じ市区町村内に営業所などを開設している企業」と施工会社を制限していることがあります。

つまり、耐震リフォーム工事で補助金を受け取るためには、ご自分がお住まいの自治体の会社から工事を依頼する施工会社を探さなければなりません。耐震診断に関しても、地元の会社に限定している場合もあるので、要件をしっかりと確認しておきましょう。

耐震パネルを使った耐震リフォーム工事をする場合の業者選びのポイント

耐震パネルを使った耐震リフォーム工事をする場合、業者選びが重要になってきます。補助金を利用する場合だと、地元の会社に限定して探さなければなりませんが、その他にも考えるべきポイントをご紹介します。

施工実績はあるか

耐震リフォーム工事は専門的な技術が必要です。そのため、これまでに多くの耐震リフォームの施工実績がある業者を選ぶことが重要になってきます。施工実績に関しては、施工会社に直接聞くかホームページの施工実績を見ることで確認が可能です。

打ち合わせ時には、耐震リフォームに対してどのくらい具体的な提案ができるかなど、業者の技術力・提案力にも注目しましょう。

資格・認定を取得しているか

耐震リフォームに関わる技術者が一級建築士などの専門的な視覚を持っているのか、国や自治体から認定を受けているかも確認しましょう。資格・認定を取得しているということは、それだけその業者は信頼できる専門性を有していることが分かります。

口コミや評判はどうか

実際に候補の業者で耐震リフォーム工事を行なった方の口コミや評判は、業者選びの重要なヒントになります。口コミ件数が多ければ、それだけ多くの工事に携わっているということです。実際のお客様の声を聞くことで、より優秀な業者選びをすることができます。

複数業者で見積もりを比較検討したか

耐震リフォーム工事を行う業者選びをする場合、はじめから1社に絞らずに複数業者から見積もり取得して比較検討しましょう。価格だけでなく、提案内容の質やサービスの充実度など、総合的な観点から判断することで、最適な業者を選べます。

まとめ

耐震パネルを使うことで、建物の耐震性をあげることができます。耐震リフォーム工事は決して安い金額ではありませんが、補助金制度を利用することでお得に工事ができる場合もあります。

耐震リフォーム工事を検討している方は、まず補助金制度の有無を調べ、地元に営業所を構える会社に耐震診断を相談してみましょう。

大和ハウスウッドリフォームでも耐震診断・耐震リフォーム工事を承っています。お気軽にご相談ください。